ヤマダ・ヨドバシ・エディオン、Kindleの店頭販売見送り ―通販への流出阻止

日本経済新聞は17日、ヤマダ電機、ヨドバシカメラ、エディオンの3社が、米アマゾンの電子書籍端末「Kindle」の取扱いを見送ると報じています。一方で、ビックカメラ、ケーズ、ジョーシンの3社は取り扱う方針とのことです。

これは、リアル店舗に取って代わる形で台頭する「インターネット通販」の競合「Amazon.co.jp」に顧客が流出することを防ぐ狙いがあるとみられています。同様の流れは米国でも起きており、米国最大手ウォルマートがKindleの取扱いを中止していました。

日本ではAmazon.co.jpが提供する「お急ぎ便」の利便性が非常に高く、アマゾンの配送拠点から50km圏内であれば、開店時間と同時にリアル店舗で実物を確認した後に、その場でスマートフォンを使って最安値のAmazonで注文すれば同日夜までに現物が届くといった事態が起きています。

ほとんどの場合、リアル店舗よりもネット店舗の方が価格は安く、また、店舗には在庫がなくてお取り寄せまでに2~3日かかるといったことが多々あります。一方で、物流を抑えているアマゾンは同日配達を実現するなど、利便性の点でネット通販が何倍も上回っている状況です。

まさに「ネット通販vsリアル店舗」の戦いを象徴するかのような出来事ですが、リアル店舗が勝ち残る術を真剣に考えなくてはならないタイミングが訪れています。

[日本経済新聞 via 気になる、記になる…]

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