日本経済新聞は15日、NTTドコモが夏モデルのスマートフォンの実売価格を、3グループに分けて差をつけると報じています。

具体的には、ソニーの「Xperia」とサムスンの「Galaxy」は第1グループとし、実売1万円程度で販売。富士通やシャープ製スマートフォンは第2グループとして実売価格2万円以上となり、NECカシオモバイルコミュニケーションズ等の端末は実売3万円以上で販売されるとのこと。

人気のあるソニーやサムスンの端末には販売促進費を多く支給し、他キャリアの端末との競争力を高め、また同時に人気端末を大量に仕入れることにより、仕入れコストを抑える狙いもあるとしています。

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ドコモは以前より、今後販売する機種の数を減らし、人気のある機種の販売をより強く推進していくとの姿勢を表明しており、夏モデルからはソニーやサムスン製端末とその他のメーカーの端末で販売台数に大きな差が生まれそうです。

今後、ソニー以外の国内スマートフォンメーカーがどのような生き残り策を講じるのか、注目されます。

[日本経済新聞]