Windowsでも高速リリースサイクル採用へ バルマーCEOが表明

家庭用途においてはパソコンよりもタブレットという時代になりつつある今、PCの王者であるWindowsにおいても高速リリースサイクルの採用は避けられないようです。

米マイクロソフトのスティーブ・バルマーCEOは26日(米国時間)、同社がサンフランシスコで開催中の年次開発者会議「BUILD 2013」の基調講演1日目において、Windowsにも「Rapid Release Cycle(高速リリースサイクル)」を導入すると表明しました。

高速リリースサイクルといえば、ブラウザ業界におけるChromeやFirefoxの存在が有名で、もはやメジャーバージョンの数字のみが「20….21…22..23」と上がっていく状況ですが、Windowsもこの流れに1年単位のスパンで追従していくものとみられます。

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これらの背景には、コンシューマ向け製品においてタブレット端末が勢いを強めていることが強く影響しているものとみられており、ライバルのiOS(iPad)やAndroidが1年単位でメジャーアップデートを繰り返していることに対抗する狙いがあるものとみられます。

液晶パネルの技術革新によって、2年前では考えられなかったような高精細ディスプレイがさも当然のように搭載されたり、ARMアーキテクチャを採用するプロセッサの技術革新もすごい勢いで進んでいたりと、市場規模が大きくなればなるほど関連技術の成長も速くなります。となればOSレベルでそれらのハードウェア・命令に対応することは不可欠であり、Windowsもこの流れに乗らなければ非常に危険な状況です。

ただし、一方で忘れてはならないのが「ビジネスユーザー」の存在です。マイクロソフトの大変重要な顧客であるビジネスユーザーは高速リリースサイクルよりも安定性や不変性を望んでいることは言うまでもなく、新要素によって社内ソフトウェアなどに不具合が発生することで新たなコストが生じることを嫌います。

まさに水と油のような相反する顧客の両方にどのように対応していくのかが非常に重要な点ではありますが、基調講演の中では「Windows 8.1では従来のソフトウェアが当然のように動く」と強調していました。いわゆる昔の表記でいえば「SP1」のようなものですので、当たり前といえば当たり前ではありますが…。

将来的には両対応することに膨大なコストがかかるとみられ、Windowsはコンシューマ向けと、ロングライフサイクルを採用するビジネス向けに分離する可能性もゼロとはいえません。当然のようにビジネス向けはOSの価格が高騰することが考えられ(ほとんどのコンシューマが購入しないことが影響)、これまたマイクロソフトにとっては良いビジネスチャンスとする見方も存在することでしょう。

[Neowin]

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