日本経済新聞は21日、ゲームソフト大手15社がスマートフォンゲームにおいて連携を図ると報じています。メーカーにはセガ、カプコン、タイトーといった有力企業が上がっており、連携企業は年内に約30社になる見通し。

携帯・スマホゲームを提供するグリー・DeNA(モバゲー)を介さず、ゲーム企業のみでユーザーを囲い込む仕組みを作るとしていますが、30社における延べ利用者数は4000万人を超え、その影響力は大きなものとなりそうです。

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具体的には、大きく分けて2つの方法で連携をはかるとしています。

一つ目は、ゲーム内での他社ゲーム宣伝です。ユーザーが連合内のゲームを次々に遊べるような循環を構築し、連合外にユーザーが流れないようにするとのこと。これにより一定のユーザーが確保できるだけではなく、広告費を1割以上削減することが可能になるとのこと。その費用分はゲーム開発に使う方針で、クオリティの高いゲームが作製できるという、好循環も期待されます。

二つ目は、新規ユーザーを獲得するための、専用サイトの開設です。ゲームの攻略情報やゲームそのものを紹介し、各社のゲームへユーザーを導く窓口にするとのこと。システム開発は「セガ」が中心として行われるとしています。 

従来の家庭用ゲーム機や携帯ゲーム機が、スマホ・タブレットのゲームにおされ苦戦しているのは周知の事実。今回のゲーム連合でその主戦場はますます移行するものと思われますが、関係各社は今後どのような動きをみせるのでしょうか。注目です。

[日本経済新聞]