PCWorldは22日(現地時間)、サンフランシスコにて開催中の半導体に関する国際会議「ISSCC 2015」において、米インテルが「ムーアの法則」は7nmプロセス世代にまで適用されるとした見解を発表したと伝えています。

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インテルの上級研究員であるマーク・ボーア氏がカンファレンスコールにて明らかにしたところによると、2016年に予定されている10nmプロセスに加えて、2018年に計画される7nmプロセスまでは、革新的な技術の導入を必要とすることなく製造することが可能になり、ムーアの法則が適用される見通しであるとのことです(ムーアの法則についてはこちら)。

これまでにもムーアの法則は、「2022年以降は破綻する」「7nm世代か5nm世代が限界」「物理的のみならずコスト的にも限界が近い」などと指摘されてきましたが、今回のインテルの見解は、そうした従来の理論が7nmレベルにまで成り立つことを改めて示したものとなりました。

ボーア氏は、インテルでは10nmプロセスの製造が14nmプロセスの時と比較してかなり順調に進んでいることについても強調していますが、ライバルとなるサムスンは既に14nm FinFETプロセスの製造開始を発表しており(過去記事)、来月中には米Global Foundriesも同プロセスの製造を開始する予定です。

更に、台湾TSMCも年内あるいは2016年初頭にも16nm FinFETプロセスの製造開始が予定しており(過去記事)、Intelは半導体製造プロセスにおいてかつてのような優位性を失いつつあります。

そうした観点から見ても、Intelとしてはこれ以上の計画遅延は何としても避けたいはず。今回のボーア氏の発言を加味するに、意地でも当初の計画通り、2016年内に10nmプロセスを登場させてくるのではないしょうか。Intelの底力に期待です。

[PCWorld]