ソニーモバイル社長、今後は「画期的なソフトウェア」の開発に注力することを示唆

Wall Street Journalは2日(現地時間)、ソニーモバイルコミュニケーションズ(以下:ソニーモバイル)は、今後「ハードウェア」よりもむしろ「ソフトウェア」の分野に注力する方向にシフトチェンジしていくことが、社長である十時裕樹氏によって示唆されたことを伝えています。

なお、ソニーモバイルはソニーが100%出資する完全子会社であり、十時氏はその経営再建政策の一環として昨年の11月、同社の新社長に就任しています。

記事17.1

氏は今回、たとえハードウェア部門の売り上げが振るわなくとも、今後も ”画期的なソフトウェア” の開発に携わり続けたいとする旨の発言をしました。その際には、「Instagram」や「LINE」などの近年大ヒットを飛ばしたアプリを引き合いに出し、「コミュニケーションの新たな形を提示した」と評価。

また、この先のソニーモバイルを、スマートフォンなどのハードウェアだけに縛り付けるつもりがないことを強調。今後は、ソフトウェアなどの分野にも、より積極的に関与していく意志が匂わされる形となりました。

記事18.1

十時裕樹氏

なお、一連の発言の中で、「利益幅の小さな事業を、正当化することはできない」と少々気になる発言も残しています。これは「ソニーのモバイル事業売却」の噂を受けての発言となりますが、一度は明確に否定された噂(過去記事)を再燃させかねない ”含み” があるようにも感じられます。

しかし一方でReuterは、仏メディアLe Figaroから受けたインタビューの中において、十時氏が事業売却の噂について「全くのでたらめである」と明言したことを指摘。さらに、今回ソニーCEOの平井一夫氏がMWC 2015の会場を訪れたのも、”ソニーにおけるモバイル事業の重要性を説くため” とのことです。

ひとまず噂の真偽はさておくとして、たとえ現時点での意志や戦略がどうであれ、今後のモバイル事業の舵取り如何では、現実に起こり得る事態なのもまた事実。この先の数年間が、ソニーモバイルにとっての決定的な ”分水嶺” となりそうです。

[Wall Street Journal via Phone Arena / Reuter]

このニュースでディスカッション
  • コメントを投稿する際には「コメントガイドライン」を必ずご覧ください
  • コメントを投稿した際には、コメント機能利用規約(ガイドライン)に同意したものとみなされます
  • 主要ニュースサイトなどの「許可サイト」以外のURLを含む投稿はコメントが保留されます