2016年の国内モバイルデバイス市場、スマホは減少 ―IDC市場予測

米国の市場調査会社International Data Corporation(IDC)の日本法人IDC Japanは22日、2016年の国内モバイルデバイス市場予測を発表しました。

IDC

同報告によると、スマートフォンとタブレット端末が共に減少すると予測しています。昨年のスマートフォン市場は、フィーチャーフォンからの買い替え需要を “実質0円” などのキャンペーンによって喚起することでプラス成長となりましたが、2016年は総務省の指導の下、過剰な乗り換えキャンペーンを各社が廃止したことが影響し、前年比で4.7%減の見通しとのことです。

一方でタブレット端末は、教育関連で導入が進むとの予測ですが、アプリケーション不足は否めず大画面スマートフォンとの競合もあるため、前年比17.3%減の予測をしています。

2017年以降は、スマートフォン市場規模も増加すると予測していますが、実質0円の廃止によってスマートフォンの買い替えサイクルが鈍ることも考えられるため、マイナス成長が続く可能性もあるとしています。

実施0円の廃止によって月額料金が減る結果となれば、長期利用者としては喜ばしいことですが、買い替え需要が低下することになれば、スマートフォンメーカーにとっては厳しい2016年となりそうです。

[IDC Japan]

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