DigiTimesは28日(現地時間)、韓国サムスンの子会社であるSamsung Displayが製造するAMOLEDパネルの出荷量は、2019年には5億6000万枚に達するとの予測を明らかにしました。

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2015年比で114%増という大きな成長の可能性が示唆された形となりますが、米アップルや中国のスマートフォンメーカーの存在が、サムスンの躍進に一役買うこととなる模様です。

DigiTimesによると、アップルは2017年よりサムスン製のAMOLEDパネルの採用を開始し、同年には4000万枚、翌年および翌々年には、それぞれ8000万枚と1億2000万枚ものパネルを発注する見込みとのことです。

また、ファーウェイやレノボ、VivoやOppoなどの中国企業からの発注量も増加の一途を辿る模様。その供給量(※合算)は、2016年には9900万枚、2019年には1億5000万枚にも達するとされています。

なお、ジャパンディスプレイ(JDI)やシャープのほか、中国および台湾のディスプレイ製造企業も、2019年ないし2020年には有機ELディスプレイの製造を開始する見通しとのことです。

[DigiTimes via Phone Arena]