日本経済新聞は11日、スマホ／ケータイジャーナリストの石川 温氏による、NTTドコモ加藤薫社長へのインタビュー記事を掲載しています。その中で加藤社長は、iPhoneの取り扱いに関して「これまでとかわらない（全体の2〜3割程度の取り扱いならありえる）」との立場を再び表明しました。

この点に関して石川氏は、これまでにソフトバンクモバイルやKDDIがiPhoneの取り扱いを開始する直前には「ノーコメント」を貫いていることを踏まえると、加藤社長がiPhoneの取り扱いに関して自由に発言していることから、ドコモが近日中にiPhoneを取り扱う可能性が極めて低いと指摘しています。

ドコモ夏モデル発表会より

ドコモがツートップ戦略を導入した際には “今後取り扱うiPhoneを特別扱いするための布石だろう” とする憶測が流れていましたが、秋・冬の “iPhone5Sワントップ戦略” は実現しない可能性が出てきました。

ドコモの顧客離れの大きな理由は「ドコモにiPhoneがないから」であることはハッキリしていますが、同社は自社サービスがiPhoneでは自由に展開できないことや、販売ノルマが大きいことを理由に取り扱うことを避けていると伝えられています。

iPhone 3Gが日本初上陸する際、多くの業界ジャーナリストが「iPhoneの取り扱いはドコモから」と予測したものの、結局はソフトバンクモバイルであったように、iPhoneに関する事前情報は裏の裏まで読み解く必要がありそうです。

[日本経済新聞]