IT専門調査会社IDC Japanは18日、国内におけるモバイルデバイス市場の2018年までの予測を発表しました。

予測によると、2014年におけるモバイルデバイス（スマートフォン、タブレット、PC、通信データカード）の出荷台数は前年2013年に比べて2.1%減の5057万台になるとのこと。中でも特徴的なのは個人向けスマートフォンで、これまで伸び続けていた需要が初めて減少に転じるとしています。

ここ数年で一般層へのスマホの普及が一気に進み、新規需要が減少。今後は買い替え需要が中心になることから、一時的に出荷が落ち込むとのこと。さらに、3大通信キャリアがiPhoneに注力することで、Androidを中心とした他の端末の販促が停滞することもひとつの原因であるとしています。

一方で今後大きく伸びるのは法人市場で、従来型携帯電話（フィーチャーフォン）からの買い替えや、タブレットの業務需要の広がりが生じると予測しています。

“3種の神器” と呼ばれた日本独自機能「ワンセグ」「おサイフケータイ」「赤外線通信」が搭載されたスマートフォンが初めて登場して、約3年半。たったそれだけの期間ではありますが、あっという間に普及を果たしてしまいました。

その過程では、フィーチャーフォンで隆盛を誇った国内メーカーが相次いで撤退するなど、寂しい事態も起こりました。それは今の時代のスピードが如何に速いかということを如実に表した事例といえそうですが、今後はどのように時代は動いていくのでしょうか。

[IDC Japan via SankeiBiz]