イギリス紙THE Telegraphは18日(現地時間)、独自の情報として、Googleの動画投稿サイト「YouTube」が、児童向けサイトを準備していると報じています。
開発中のサイトは10歳以下を対象としており、不適切な動画や、それに付随するコメントを弾いて提供されるとのこと。
ほんの数年、十数年前には考えられないことですが、多くの子どもたちが専用のPCやスマートフォンをもち、”デジタルネイティブ” とも呼ばれる世代があらわれた現代。インターネットを通じてできることが多くなる一方、その自由度から危険性も比例しているとの声もあります。
そんな中で求められているのは、公官庁やコンテンツを提供する企業による対策。最終的には親の意向で決まってしまうところではありますが、「子どもの知的好奇心を損ないたくない一方、教育上ふさわしくないものは見せたくない」親にとって、今回のようなサービスは一定の意味があるものと考えられます。
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