Petriは21日(現地時間)、米マイクロソフト製の「Windows 10」搭載大画面端末「Surface Hub」への需要が、同社の想定を大きく上回る勢いを見せていることを伝えています。

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Surface Hubは、エンタープライズ分野向けの製品であり、会議室などの壁に設置し、遠隔地とのスムースなビデオ会議や共同作業のサポートを行うシステムとして昨年9月中の発売が予定されていましたが、予想を上回る注文数に起因する2度の発売延期を経て(過去記事[1][2])、結局2016年3月下旬に出荷が開始されることとなりました(過去記事)。

そして、現在もSurface Hubの人気は継続しており、慢性的な在庫不足に陥っている模様。Petriが今回その件についてマイクロソフトに問い合わせたところ、Surface Hubは当初の想定を大きく上回る需要の高さを見せており、既に全世界で500社を超える顧客を抱えている状況にあるほか、既に状況改善に向けて増産体制が整えられつつあることが明かされたとのことです。

なお、Surface Hubは55インチと84インチの2モデルが存在しており、前者は8999ドル(約95万4000円)、後者が2万1999ドル(約233万2000円)にて販売されていますが、どちらもともに発表時点より2000ドル(約22万円)も値上げされた価格となります。

発表当時はその価格設定などの観点からいわゆる “爆死” を危ぶむ声も聞かれたSurface Hubは、さらに発売延期と値上げというマイナス要素が重ねられたことにより、その不安を加速させることとなりましたが、いざ蓋を開けてみたところ、どうやら至って順風満帆なご様子です。

[Petri via Neowin]